日本臨床栄養協会のコラム記事「お客様と栄養に関する対話をするためのマストアイテム」にて齊藤トレーナーが紹介されました。
消費者に対して保健機能食品やサプリメントについて、専門的観点から個人個人の栄養状態を評価し、適切にアドバイスできる資格NR・サプリメントアドバイザーの受験者に向けたメッセージが掲載されています。
よろしければ記事をご覧ください。
NR・サプリメントアドバイザー設立の趣意
我が国では、国民の健康に対する関心、知識の向上や食経験に基づく知見の積み重ねなどから、これまで、医療品として使用されてきたビタミン等について、食品としての流通を求める声や、身体における働きが明らかになったこれら栄養素等の補給等を目的とする食品について、消費者の選択に資するため、その働きを表示することを求める声が強まってきました。 米国で、1994年栄養補助食品・健康・教育法が制定され、Dietary Supplementという名称で世界中に広まりました。
日本でも、政府の規制緩和推進計画及び市場開放問題苦情処理推進会議（OTO）報告において、ビタミン等について医療品の範囲を見直すとともに、食品として流通することになったものについて、栄養補助食品として新しいカテゴリーとすることを検討しておりました。 そして、平成12年11月、食品衛生調査会及び公衆衛生審議会より「保健機能食品」制度が公表され、平成13年４月より実施されているところであります。サプリメントは食品の機能を強調したものであり、医薬品と食品の性格を兼ね備えるものです。従って、消費者が適切かつ安全に保健機能食品を摂取するためには、正しい栄養学が消費者に理解されることが重要であり、この食品は、消費者が各人の食生活を十分理解した上で適切に摂取することにより、初めてその効果が得られるものであります。
この機会をとらえてサプリメント制度の啓発普及を図るとともに、消費者が当該食品を選択する際の適切な情報提供やアドバイス方法について、検討する必要が出てまいりました。 そのために、日本臨床栄養協会は消費者を啓発するためにはいかなる仕組みを造るかワーキンググループを設けて検討することになり、医師、栄養士、薬剤師及び医療関係者が手を結んで消費者を啓発することから始めなくてはならないと考えました。 30年の歴史をもつ日本臨床栄養協会は、古くから医師と栄養士が手を結んで国民への栄養の啓発を目標として活動してまいりました。そして、それなりの成果をあげることが出来ましたが、今後は医師、管理栄養士、栄養士、薬剤師及び医療関係者（栄養関連の学生、販売者も含む）が手を結んで、国民に何が出来るかを目標として活動する時期にきていると考えられます。そこで日本臨床栄養協会では事業の一つとして、日本サプリメントアドバイザー認定機構を設立いたしました。
その後、2012年4月からは国立健康・栄養研究所養成の栄養情報担当者（ＮＲ）事業が当協会に移管統合され、新統合資格『ＮＲ・サプリメントアドバイザー』となっています。
一般社団法人日本臨床栄養協会. NR・サプリメント アドバイザーとは. https://www.jcna.jp/supple/info/,（参照2022-12-02）
また、厚生労働省は平成14年2月に「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」の通知を発表し、保健機能食品等に関する消費者の指導・教育を目指したアドバイザーの養成の重要性を指導・指摘しています。 本協会の日本サプリメントアドバイザー認定機構において認定されたアドバイザーは、十分な知識と技能を修得し、役割と責務を認識して、国民の健康の推進及び増進に、また、消費者に新しい情報の提供に寄与していただくことを願います。
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